今、二世帯住宅の需要は急増しています。
大人になって自らの家庭ができたものの、両親の年齢も気になるという方は少なくないありません。
また、単独で新築を建築する費用よりも節約できることが人気の理由の一つです。
しかし「両親とどこまで共有するのかな」と疑問に思う方もいらっしゃるかもしれません。
一口に二世帯住宅といっても種類があるので、きちんと住宅構造について理解していれば、不安の必要はありません。
そこで今回は二世帯住宅を検討している方に、二世帯住宅の種類をご紹介します。

□完全同居型

寝室等のプライベートな空間以外は全て共有するタイプの住宅です。
玄関・リビング・キッチン・トイレ・バスルームなど全てを二世帯で使います。
一般的には共有スペースを一階に、寝室や子供部屋を二階に配置することが多いようです。
二階の個室にミニキッチンやトイレ、洗面所を追加するケースもあります。
最も土地を有効に使い、安く建築できることがメリットです。
一つの場所を使う人数が多く、時間調整で不便なことや騒音の気遣いがネックとなるので、後悔しないかしっかり相談してください。
大家族で生活をしている実感が強いので、コミュニケーションを大事にしたいとお互いが考えている家庭には最適でしょう。

□部分共用型

玄関・リビング・キッチン・バスルーム・トイレの中で、玄関のみまたは複数を共有するのが部分共用型です。
各家庭によって選択できるので、最も合った形態を選べます。
どうしても完全共有型よりは建築部分が多くなるので、費用もその分上乗せされてしまいますが、自由度の高さが大きな利点でしょう。
距離感とコミュニケーションのことを考えて、相談することがおすすめです。
しかし、家庭内でうまくすり合わせができないと、調整するのに手間がかかるケースもあるようです。

□完全分離型

完全分離型は1棟の建物を「上下」もしくは「左右」に分割するか、２棟の建物を庭や通路でつなぐ形態の住宅です。
土地と費用が最も必要になります。
しかし、プライベートの確保やライフスタイルのことを考えると最も優れている形態です。
ここで注意すべきなのは「左右分離型」と「2棟型」です。
二世帯住宅のメリットの一つである相続税の減免は、「同居」が条件となっています。
ここでの「同居」とは玄関が一つで建物内部で行き来ができることです。
この見解は国税庁から発表されています。
相続税の減免を期待している方は他の条件にも注意した上で決定する必要があります。
これらは大きな前提として捉えておきましょう。

□まとめ

今回は二世帯住宅の種類を比較してご紹介しました。
二世帯で助け合い、高齢化や共働きの増加、子育て世代の収入減といった問題を乗り越えていこうとする人が増えていると考えられます。
ぜひ今回の記事を参考に、最も適した二世帯住宅はどれなのか、各家庭で話し合ってみてはいかがでしょうか。